エネルギー
米株価指数先物は水曜日に下落しました。米国がイランに対して軍事攻撃を実施したことで、中東情勢がさらに悪化するとの懸念が強まったためです。S&P500先物は0.5％下落、ナスダック100先物は0.8％下落、ダウ先物は約0.3％下落しました。アジア市場も軟調となり、韓国のKOSPIは2％超下落、日本の日経平均株価やオーストラリアのASX200も下落して推移しました。
こうした地政学的緊張を受けて、原油価格は上昇しました。WTI原油は約1％上昇し、1バレル89ドル前後で推移しました。投資家の間では、世界的なエネルギー供給への混乱や、米・イラン停戦合意の脆弱さに対する懸念が高まっています。
ウォール街では、テクノロジー株が引き続き上値の重い展開となりました。半導体株やメモリ関連株は最近の調整が続いており、火曜日にはS&P500とナスダックを押し下げる要因となりました。
中国では、5月の生産者物価の上昇率が急加速し、約4年ぶりの高水準となりました。一方で、消費者物価の伸びは比較的落ち着いた水準にとどまりました。生産者物価指数（PPI）は前年比3.9％上昇し、市場予想を上回るとともに、2022年7月以来の高い伸びを記録しました。消費者物価指数（CPI）は1.2％上昇と、市場予想の1.3％をやや下回りました。
卸売物価の上昇は、イラン紛争に伴う商品市況やエネルギー価格の上昇が主因でした。この紛争は、ホルムズ海峡を通る海上輸送や原材料の流れに混乱をもたらしています。
金価格は水曜日に強い売り圧力を受け、重要な節目である4,200ドルを下回り、3月下旬以来の安値をつけました。今回の下落は、米国とイランの緊張激化によって原油価格が上昇し、インフレが高止まりするとの懸念が強まったことが背景です。インフレ期待の上昇により、FRBがより長く金融引き締め姿勢を維持するとの見方が強まり、金のような利回りを生まない資産の魅力が低下しました。さらに金は、重要な200日移動平均線を下抜けたことで、テクニカル要因による売りにも押されました。
市場では現在、年末までにFRBが利上げを行う確率を約75％織り込んでいます。主な理由は、エネルギー価格の上昇がインフレを高止まりさせる可能性への懸念です。投資家は今後発表される米国の消費者物価指数（CPI）に注目しており、これはFRBの次の政策判断を探る重要な手がかりとなる可能性があります。
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