エネルギー
ケビン・ウォーシュ議長のもとで初めて開催されたFOMC で、FRBは政策金利を3.50％〜3.75％に据え置きました。しかし、最新のドットプロットはよりタカ派寄りの内容となり、政策当局者は2026年の金利見通しを引き上げました。年末時点の中央値予想は、3月時点の3.4％から3.8％へ上昇しており、来年に少なくとも1回の利上げが行われる可能性が示唆されました。
市場はFRBのこの姿勢を嫌気しました。ダウ平均は約1％下落、S&P500は1.2％下落、ナスダックは1.3％下落しました。一方で、2年国債利回りは4.22％まで上昇しました。
ただし、FRB会合後の急落にもかかわらず、木曜日の米株価指数先物は上昇しました。投資家がFRBの見通しを改めて消化する中、S&P500先物は0.8％上昇、ナスダック100先物は1％上昇、ダウ先物は280ポイント超上昇しました。
アジア市場はまちまちの動きとなりましたが、いくつかの主要指数は過去最高値を更新しました。韓国のKOSPIは、SK ハイニックスとサムスン電子の上昇に支えられ、初めて9,000を上回りました。日本の日経平均株価も、初めて71,000を突破しました。一方で、香港のハンセン指数は下落し、中国のCSI300はおおむね横ばいでした。
原油価格は木曜日も下落を続け、WTI原油は1バレル73.40ドルと3か月ぶりの安値を付け、週間では10％超の下落に向かっています。今回の売りは主に、米国とイランの新たな和平合意への楽観と、ホルムズ海峡の再開期待によるもので、世界的な原油供給混乱への懸念が和らいだことが背景です。
供給面では強気材料が出たにもかかわらず、原油市場は米国の原油在庫の大幅減少をほとんど材料視しませんでした。EIAによると、先週の原油在庫は826万バレル減少し、市場予想のほぼ2倍となりました。これで10週連続の減少となり、在庫水準は40年以上ぶりの低水準となっています。それでも市場では、イラン産原油の輸出増加見通しや地政学リスクの後退が重視され、世界的な供給引き締まり懸念を上回る材料として受け止められました。
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