エネルギー
米国株価指数先物は、取引序盤に上昇したものの、その後は下落に転じました。投資家は、米連邦準備制度理事会（FRB）の次の金融政策を見極めるうえで重要な材料となる、6月の米雇用統計の発表を控え、様子見姿勢を強めています。ダウ先物は35ポイント下落し、S&P 500先物は0.08％安、ナスダック100先物は0.3％安となりました。
水曜日の米国株式市場は、まちまちの展開で取引を終えました。半導体株が大きく下落し、序盤の上昇分を打ち消しました。マイクロン・テクノロジーとサンディスクはいずれも10％超下落しました。
アジア株式市場もおおむね軟調に推移しました。特に韓国市場の下げが目立ち、サムスン電子とSKハイニックスが大きく売られたことで、KOSPIは一時約8％下落しました。日本の日経平均株価も下落した一方、香港市場は小幅ながら上昇し、相対的に堅調な動きとなりました。
投資家の注目は、6月の米非農業部門雇用者数（NFP）に集まっています。市場予想では、米国経済は11万5,000人の雇用増を記録したと見込まれており、今回の発表はFRBの利下げ・利上げ観測に大きな影響を与える可能性があります。
原油価格は下落基調が続きました。地政学的リスクへの警戒感が和らいだことで、原油市場のリスクプレミアムが低下しました。ブレント原油は1.4％安の1バレル＝約70.50ドル、WTI原油は1.5％安の約67.50ドルまで下落しました。
価格は、ドナルド・トランプ大統領がカタールで行われている米国とイランの間接協議が順調に進んでいると述べたことを受けて、下押し圧力を受けました。これにより、両国の外交関係改善への期待が高まりました。
また、ホルムズ海峡を通じた海上輸送が徐々に回復している兆しも、市場心理を支えました。これにより、ペルシャ湾岸地域からの原油輸出が正常化に向かうとの見方が広がっています。ブレント原油は、地政学的リスクへの懸念後退と地域の原油供給安定への期待を背景に、4週連続の下落に向かっています。
一方、米国ではADP民間雇用者数が市場予想を下回り、ISM製造業PMIも弱含むなど、軟調な経済指標が相次ぎました。これを受けて、木曜日に発表される米雇用統計（NFP）を前に、ゴールドへの需要が高まりました。
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