エネルギー
米株価指数先物は火曜日早朝、前日終値でS&P500とナスダックがともに過去最高値を更新した後だけに、ほぼ横ばいで推移しました。月曜日の米国市場では、S&P500とナスダックが取引時間中・終値ベースのいずれでも過去最高値を記録する一方、ダウ平均は小幅安となりました。上昇幅は限定的で、投資家は米国とイランの和平協議が停滞していることを引き続き警戒しています。
市場ではまた、ホワイトハウスが、戦争終結と米国による封鎖解除を条件に、イランがホルムズ海峡再開を提案したとの報道にも注目が集まっています。これは、交渉進展への期待をわずかに支える材料となっています。
今後の焦点は、市場にとって重要な1週間へと移ります。Alphabet、Amazon、Meta、Microsoft、Appleを含む Magnificent Sevenの複数企業による決算発表に加え、FRBの政策決定も控えています。今回の会合は、ジェローム・パウエル議長にとって最後の会合となる可能性があります。
アジアでは、日本銀行が火曜日、政策金利を0.75％に据え置きました。一方で、イラン戦争や供給面のリスクに起因するインフレ懸念の高まりを示唆しました。同時に、日銀は2026年の成長率見通しを1.0％から0.5％へ引き下げる一、コアインフレ見通しは2.8％へ大幅に引き上げ、2％の目標を上回る水準を示しました。これは、成長鈍化と物価上昇の両立という難しい局面を映し出しています。
原油価格は火曜日、米国とイランの協議を巡る新たなシグナルを市場が見極める中で上昇しました。一方で、緊張緩和に向かうかどうかは依然不透明であり、市場には慎重姿勢も残っています。WTI原油は97ドル台に上昇し、ブレント原油は109ドル超まで上昇しました。
原油高の恩恵を受け、BPは第1四半期決算で市場予想を上回る利益を計上しました。同社の基礎利益は 32億ドル となり、市場予想の 26.3億ドル を上回りました。
金価格は火曜日、2営業日連続で下落し、4,650ドル付近まで下げました。これは2週間超ぶりの安値水準であり、米ドル高が金相場の重しとなりました。
ドルは、米国とイランの第2回和平協議を巡る不透明感を背景に支えられました。トランプ大統領が予定されていた外交訪問を中止し、イランの最新提案の一部を拒否したことが材料視されています。ただし、市場ではFRBがなお年内に利下げへ動く可能性が意識されており、時間の経過とともにドルの魅力を弱める要因となるため、金の下値は限定される可能性があります。
投資家は現在、今後のFOMC（米連邦公開市場委員会）とジェローム・パウエル議長の発言、さらに中東情勢を巡る新たな展開に注目しており、それらが金相場の次の大きな方向性を決める材料になるとみられます。
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